2023年9月
JEITA(電子情報技術産業協会):環境推進委員会
サステナビリティ開示ルールの進展と対応:ISSB(IFRS S1/S2)と自然関連財務情報(TNFD)等
2023年6月
ESRIジャパン株式会社主催
サステナビリティ開示の準備に向けたTNFD 評価の基本と GIS の利活用 ~環境対策における地図とデータ活用ウェビナー~
2023年6月
明治大学公共政策大学院 ガバナンス研究科
まちづくりと政策立案のための気候変動に関する動向
2023年1月
岡三証券株式会社 岡三SDGsセミナー
サステナビリティ情報の開示(人的資本・多様性の開示、人権DDのポイント)
2022年12月
ESRIジャパン株式会社主催
気候変動のリスク分析、カーボンニュートラルへの対応をDXで加速 ~環境対策における地図とデータ活用ウェビナー~
2022年5月~7月
ユアサ商事株式会社 Yuasa Growing会(全国6か所)
脱炭素社会に向けたサステナビリティ経営の潮流
2022年4月
岡三証券株式会社 岡三SDGsセミナー
強化される気候変動情報開示とTCFD対応
2021年7月
岡三証券株式会社 岡三SDGsセミナー
先⾏する欧⽶環境規制の⽅向性からみるグリーンボンド時代への対応
2021年6月
明治大学公共政策大学院 ガバナンス研究科
脱炭素・持続可能な社会に向けた世界の動きと都市の取組
2021年5月
年金資産運用研究会
欧州グリーンディールと米カリフォルニア州の規制からみる気候変動・循環型経済(サーキュラー・エコノミー)と企業の動き
~バイデン政権下のアメリカの動向、ESG情報開示ルールの収斂と気候変動情報の義務化~
2020年6月
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科
空き家・所有者不明地問題における受け皿機関(米国のランドバンク)について
2019年7月
慶応義塾大学三田オープンカレッジ
世界の環境規制:プラスチック規制とビジネスの動向
2019年5月
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科
空き家・所有者不明地問題における受け皿機関(米国のランドバンク)について
2019年3月
Digima 海外ビジネスサロン
法令改正はビジネスチャンス。知っておきたい海外環境・安全法令
2018年12月
日本経済団体連合会 21世紀政策研究所
トランプ政権の重要鉱物戦略
2018年11月
東洋大学経営学部「産学連携特別講義」
“世界の環境規制と環境の仕事・ビジネス”
2018年11月
一般社団法人九州・沖縄不動産鑑定士協会連合会
“土壌汚染”
2018年7月
大阪ベントナイト事業協同組合 環境対策協議会
夏期研修会で講演しました。
2018年6月
米国Society of Environmental Insurance Professional Annual Meeting in San Francisco
Miki Mitsunari “The Current Environmental Insurance Market and Sales Opportunities in Japan”
2018年1月
おおさかATCグリーンエコプラザビジネス交流会 第162回 水・土壌汚染研究部会
2018年の土壌汚染対策ビジネス
1 2 3